※この記事は2024年7月12日に最新の情報に更新されました。
※この記事は2024年7月12日に最新の情報に更新されました。
一人暮らしをする上で、意外に痛い出費なのが光熱費です。特に最近は電気代の値上がりが続いていて、自分が支払っている電気代が適切なのか、気になっている方も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、年度別や季節別、都市別など、あらゆる角度から一人暮らし（単身世帯）の平均の電気代を紹介。その後、電気代が平均よりも高い場合に考えられる原因や、電気代を安くするためにできる節約方法を解説していきます。
関連記事：【2024年最新】世帯別・季節別・地域別の電気代平均は？電気料金の下げ方・節電方法もわかりやすく解説
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目次 |
そもそも電気代はどうやって決まるの？内訳と仕組みとは
電気代の平均額を見る前に、まずは「月々の電気代がどのように決まるか」を知っておきましょう。
ほとんどの電気代の内訳は上図のように、複数の要素から成立しています。電気代は以下の数式で算出可能です。
電気料金 ＝ 基本料金 ＋（電力量単価 ± 燃料費調整単価 ＋ 再エネ賦課金）× 電力使用量
それぞれの項目について、簡潔に解説していきます。
基本料金
基本料金とは、電気の使用量に関係なく、毎月定額で発生する料金のことです。契約アンペア数に応じて決まる「アンペア制」と、最低使用量が基本料金となる「最低料金制」の２種類があります。
関連記事：電気代の基本料金とは？仕組みと種類、電気料金を安くする方法をわかりやすく解説
電力量料金（従量料金）
電力量料金（従量料金）とは、使用した電力量に応じて請求される料金のこと。多くの電力会社は単価を三段階に分けており、使用量が増えるほど単価が上がるケースが多いです。
関連記事：電気代は安くできる！電気料金の内訳と計算方法、安くする方法とは？
燃料費調整額（燃調費）
燃料費調整額とは、数ヶ月前の化石燃料（石油・石炭・天然ガス）の価格変動分を、1kWhあたりの電気代に反映させたものです。電力量料金と同様に、単価に使用量をかければ算出できます。ただし基本料金や電力量料金と違い、燃調費は月ごとに変動します。
※新電力の中には、燃料費でなく「JEPXの市場価格（電気の卸市場の取引価格）の変動分」を電気代に落とし込む場合もあります。これも燃調費同様に、数ヶ月前の市場価格変動分を電気代に反映するケースが多いです。この場合の料金内訳を、市場価格調整単価や電源調達調整費、独自燃調などと言います。
関連記事：【図解】電気代を左右する燃料費調整額とは？仕組みや今後の見通し、安くする方法をわかりやすく解説
関連記事：「市場価格調整単価」とは？電気代がまた上がる？仕組みと対策をわかりやすく解説
関連記事：電源調達調整費とは？独自燃調の仕組みと特徴をわかりやすく解説
再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）
再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、電力会社がFIT制度を通して買い取った「再生可能エネルギーの費用」を、電気代に落とし込んだものです。1kWhあたりの単価は、国によって年度ごとに変更されます。
※FIT制度とは、太陽光や風力で発電した電気を、電力会社が一定期間、国が決めた固定価格で買い取る制度のこと。これによって収益性が安定するため、日本の再エネ導入量が増加しています。
関連記事：【2024年最新】電気代の再エネ賦課金とは？仕組みと推移、値上げの理由と今後の予想をわかりやすく解説！
このように電気代はさまざまな要素から成り立っているのを理解いただけたでしょうか？電気代を安くするためにはこれらの理解が不可欠なため、ぜひここで押さえておきましょう。それではここから、さまざまな視点から「電気代平均額」を紹介します。
年度別の一人暮らしの電気代の平均額は？
まずは、2019年度から2022年度における、一人暮らしの電気代平均額（１ヶ月）を見ていきましょう。
上図は総務省が発表した、年度別における一人暮らしの１ヶ月あたりの電気代平均額です。2019年度の平均額は5,700円で、2021年度には5,482円まで下がったものの、2022年度には6,808円と、大幅に値上がりしていることがわかります。
上図は、低圧（家庭や小規模法人向け）の電気代単価の推移をグラフ化したものです。ここからも、2021年以降、電気代の単価は上がり続けていることがわかります。
関連記事：【2024年最新】世帯別・季節別・地域別の電気代平均は？電気料金の下げ方・節電方法もわかりやすく解説
関連記事：【2024年最新】二人暮らしの電気代の平均はいくら？節約術や2人の光熱費の平均もわかりやすく解説！
なぜ2022年度は電気代が高くなったのか？
それでは、なぜ電気代の単価は上がっているのでしょうか？ここで考えられる理由として、以下の３つが挙げられます。
・化石燃料（石油や石炭、天然ガス）が高騰し燃料費調整額が上がった
・再エネ賦課金の単価が上がった
・レベニューキャップ制度の開始で託送料金が上がった
それぞれについて、簡潔に説明します。
関連記事：【2024年最新】電気代はどれくらい値上げした？推移と今後の予測、法人・家庭でできる電気料金の高騰対策を解説！
電気代が高い理由①：燃料費調整額が上がった
１つ目に考えられるのが、化石燃料費の高騰による燃料費調整額の値上げです。
上図は、2020〜2022年の化石燃料（石炭や石油、天然ガス）の価格推移をグラフ化したものです。化石燃料費は、この２年間で大幅に高騰していて、石油と天然ガスが約５倍、石炭は約８倍も値上がりしています。
この原因としては、「ロシア・ウクライナ問題」や「急激な円安の進行」が考えられます。こうして燃料費が上がったことで、下図のように燃料費調整額も大幅に値上がりし、電気代が上がっているのです。
関連記事：【図解】電気代を左右する燃料費調整額とは？仕組みや今後の見通し、安くする方法をわかりやすく解説
電気代が高い理由②：再エネ賦課金の単価が上がった
電気代が高い理由の２つ目が、再エネ賦課金の単価が上がっているからです。先述したように、再エネ賦課金の単価は「その年にかかったFIT制度の買取費用」をもとに毎年見直されます。
例えば、FIT制度が始まった2012年度の再エネ賦課金の単価は0.22円/kWhでしたが、2022年度には単価が3.45円/kWhまで上がりました。その分だけ電気代も上がっているのです。
ちなみに2023年度（2023年５月〜2024年４月）の単価は1.40円/kWhとなり、大幅に下がりました。しかし、これは一時的に下がっただけで、今後また単価が上がる可能性は十分に考えられます。
なぜ再エネ賦課金の単価が上がる可能性があるのか、気になる方は以下の記事をご覧ください。
関連記事：【2024年最新】電気代の再エネ賦課金とは？仕組みと推移、値上げの理由と今後の予想をわかりやすく解説！
電気代が高い理由③：レベニューキャップ制度の開始で託送料金が上がった
電気代が高い理由の３つ目が、レベニューキャップ制度開始による「託送料金の値上げ」です。託送料金とは送電線の使用料のことで、電力会社から電気を購入する場合に支払う義務があります。
この託送料金ですが、2023年４月よりレベニューキャップ制度という新たな取り組みがスタートしたことで、値上がりしています。今後、託送料金が下がる可能性は十分に考えられますが、各地域で基本料金・電力量料金が大幅に値上がりしていることを知っておきましょう。
詳しい値上げ幅や、託送料金とレベニューキャップ制度のわかりやすい解説は下記記事で行っています。
参考：【2024年】託送料金とは？概要とレベニューキャップ制度をわかりやすく解説！
季節別の一人暮らしの電気代平均額はいくら？
ここまで、年度別における一人暮らしの電気代平均額と、なぜ2022年度は電気代が上がったのかを説明しました。それでは、次に季節別に見た場合に電気代に違いはあるのか、見ていきましょう。
上図は、季節別に見た一人暮らしの電気代平均額（2022年度、１ヶ月あたり）です。こうして見ると、冬の電気代がやけに高いことがわかります。
そして冷房や扇風機など、電気を多く使うはずの夏は意外に電気代が高くありません。これは一体、なぜなのでしょうか？
冬の電気代が夏よりも高くなる理由とは？
なぜ一人暮らしの電気代は夏よりも冬の方が高いのか。この理由としては以下の２つが考えられます。
・冬は室内外の温度差が大きく、暖房器具の消費電力が大きくなる
・冬は日照時間が短く、電気を使用する時間が増える
例えばエアコンで考えると、気温が32度の場合に冷房を28度に設定すると、気温差は４度です。しかし気温が５度の場合に暖房を20度に設定すると、15度も温度差が生じてしまいます。その分だけ、使用する電力量が増えるのです。
さらに冬の場合、エアコンだけでなく電気ストーブやホットカーペット、こたつ、床暖房などの暖房器具をあわせて使用するケースもあるでしょう。そうなると電気料金はさらに上昇してしまいます。
また、冬は夏よりも日照時間が短いことも、電気代が高くなる原因です。すぐ暗くなると、照明をつける時間が長くなるのはもちろん、洗濯乾燥機の使用回数も増えるでしょう。こういった点から、冬よりも夏の方が電力使用量が増えてしまい、電気代が高くなるのです。
関連記事：【2024年最新】電気代はなぜ高い？電気料金の平均と高騰する理由、値上げ対策を解説
地域別の一人暮らしの電気代平均額はいくら？
ここまで、年度別・季節別の電気代平均額を見てきました。電気代は地域によっても差が出るため、次に地域の規模、地域別の電気代を比較してみましょう。
地域の規模別の電気代平均額はいくら？
※大都市は政令指定都市および東京都区部のこと、中都市は大都市を除く人口15万以上の市、小都市は人口5万以上15万未満の市、町村は人口5万未満の町村を意味します。
上図は、地域の規模別に見た一人暮らしの電気代平均額（１ヶ月あたり）です。こうして見ると、都市部ほど電気代が安い傾向にあることがわかります。それでは、地方別で見ると、電気代の平均額はどうなるのでしょうか？
地域別の電気代の平均額とは？
上図は、総務省が発表した2022年度における地域別の電気代の平均額（１ヶ月あたり）です。こうして見ると、「中国・四国地方」と「北陸・東海地方」が特に電気代が高いことがわかります。
さらに都道府県別に電気代の高い地域を並べると、TOP５は以下の県となります。
１位：富山県
２位：福井県
３位：石川県
４位：島根県
５位：山形県
さらに６位は山口県が入っているため、特に電気代が高い地方は「北陸地方」「中国地方」であることが考えられます。ちなみに寒さの厳しいイメージのある北海道は21位と、防寒対策がなされているからか、意外にも電気代の平均額は高くありません。
それでは、なぜ都市の規模が小さい地域や、北陸地方・中国地方では電気代が高くなる傾向にあるのでしょうか？
北陸電力や中国地方の電気代平均額が高くなる理由とは？
小都市や町村、北陸地方や中国地方の電気代が高い理由としては、以下の２点が考えられます。
・地方ほど１つの住宅あたりの敷地面積が大きいこと
・日本海エリアは冬の厳しい寒さが長く続くこと
総務省が行った調査によると、１住宅あたりの面積が一番大きいのは富山県（145.17㎡）で、２位が福井県（138.43㎡）でした。さらに新潟県（128.95㎡）は５位で石川県（126.6㎡）も６位と、北陸地方の住宅は平均して大きいことがわかります。中国地方でも７位が島根県（123.08㎡）で８位が鳥取県（121.52㎡）にランクインしています。
さらに日本の住居が大きい都市を調べていくと、TOP５は以下のようになります。
１位：石川県珠洲市（204.24㎡）
２位：富山県南砺市（201.15㎡）
３位：富山県小矢部市（192.19㎡）
４位：秋田県仙北郡（190.30㎡）
５位：福井県丹生郡（190.28㎡）
このように、規模が小さい地域ほど家が広い傾向にあるのです。さらに日本海側は冬が長く続くため、家が広いとそれだけ消費電力量も大きくなります。2020〜2022年における都市別の住宅電力消費量を見ると、１位が福井市、２位が富山市、３位が金沢市と、TOP３を北陸地方が占めました。
これらの理由から、規模が小さい地域や北陸・中国エリアでは、電気代が高くなる傾向にあることがわかります。
オール電化、電気とガスの場合の電気代平均額は？
次にオール電化または電気とガスを併用した場合の、１ヶ月あたりの電気代の平均額を比較してみましょう。
上図を見ると、オール電化住宅の方が、電気・ガス併用住宅よりも電気代が高いことがわかります。オール電化住宅は家庭内のエネルギー源を電力で賄うため、ガス代が発生しない分、電気代が増加するのです。
オール電化の場合、電気代の単価が安いプランへの切り替えや、夜間の電気を使ってお湯を沸かす「エコキュート」を活用するなど、電気の使い方を工夫することで光熱費を安くできます。
一人暮らしで電気代が8,000円は高すぎる？
ここまで、さまざまな視点から一人暮らしの電気代の平均額（１ヶ月あたり）を見てきました。SNSなどを見ていると「一人暮らしの電気代が8,000円を超えた。これは高いの？」という声を多く見受けます。
これまでに説明してきたように、それが冬の電気代や電気代が高い地域、オール電化住宅に住んでいる場合などであれば、8,000円を超えることもあるでしょう。
しかし、それ以外の条件にも関わらず電気代が8,000円を超えている場合、電気代を払いすぎている可能性があります。2024年現在でも電気代は安くできるので、次に述べる「電気代が高い原因」と「電気代を安くする方法」を確認し、何かしらの対策を講じてみましょう。
一人暮らしの電気代が平均よりも高い原因とは？
ここまで電気代の平均額を見てきましたが、もし月々の電気代が平均よりも高い場合、主に以下の４つの原因が考えられます。
・家の占有面積が広い
・在宅時間が長い
・消費電力の多い家電を使っている
・契約アンペア数が合っていない
それぞれについて、簡潔に説明します。
電気代が平均よりも高い原因①：家の占有面積が広い
１つ目は住宅の占有面積が広く、部屋数が多いケースです。一人暮らしであっても、住む部屋が広く部屋数が増えれば、必要となる空調設備や照明の数も多くなってしまいます。
さらに家の中に設置した電化製品の数が増えると、結果として使用する電力量も増えるケースがほとんどです。そのため、家の占有面積が広い場合、電気代が平均よりも高くなるケースがあります。
電気代が平均よりも高い原因②：在宅時間が長い
２つ目の原因が、在宅時間が長いケースです。例えば、テレワークで昼間の在宅時間が増えた場合、照明器具やパソコン、空調設備を使用する時間が増え、電気代が高くなります。
同様に、夜遅くまで起きているケースも電気の使用時間が長くなるため、電気代が上がりやすいです。またプランによっては昼や夜など、時間によって単価が異なるものもあります。在宅時間が長いと電気代が平均額を上回る場合があるのです。
電気代が平均よりも高い原因③：消費電力の多い家電を余分に使っている
次に考えられる原因が、消費電力の多い電化製品を余分に使っているケースです。
上図は、JCCCA（全国地球温暖化防止活動推進センター）が2021年に発表した「家庭における消費電力量の内訳」です。
この図から、特に消費電力が大きいのは「エアコン」「冷蔵庫」「照明器具」「テレビ」「パソコン」であることがわかります。先述したように、家が広かったり在宅時間が長かったりすると、エアコンや照明器具の使用量が増えて電気代が高くなりやすいです。
また、エアコンの設定温度を極端に上げ下げしたり、冷蔵庫をたくさん開閉したり、家電は使い方によっても電気代が上がる原因となります。具体的な家電の節電方法については後述しますが、ここではまず「家電の使い方が電気代を上げる原因である」ことを把握しておきましょう。
電気代が平均よりも高い原因④：契約アンペア数が合っていない
４つ目の原因が、契約しているアンペアが必要以上に高いケースです。新電力や北海道電力、東北電力、東京電力、北陸電力、中部電力、九州電力では、契約するアンペア数によって基本料金を決める「アンペア制」をとっています。
上図のように、契約アンペアが大きくなるほど基本料金は高くなる傾向にあります。一人暮らしの場合、基本料金が電気代に占める割合は大きいため、電気代が高すぎる場合はアンペア数が高すぎる可能性があるのです。
節約したい方必見！電気代を安くする方法を５つ紹介
ここまで電気代が平均よりも高い場合に考えられる原因を解説しました。それでは最後に、電気代を安くする方法を５つ紹介します。
電気代を安くする方法①：契約アンペア数を見直す
１つ目の方法が、契約アンペア数の見直しです。アンペア制を設けている電力会社の場合、契約容量を見直せば基本料金が下がり、電気代を安くできます。例えば東京電力で考えると、40Aから30Aにすれば月々の電気代が296.24円、20Aにすれば590.48円も安くなるのです。
ただし、契約アンペア数を低く設定しすぎると、ブレーカーが落ちやすくなってしまいます。変更後は１年間数字が変更できない電力会社も多いため、この点には注意しておきましょう。
上図は家電ごとの一般的なアンペア数です。同時に使用することの多い家電のアンペア数を把握した上で、最低限余裕のあるアンペア数へと変更することをおすすめします。例えば一番家電を使う際の合計アンペアが26Aの場合、30Aで契約すると停電の心配をせずに済みます。
電気代を安くする方法②：支払い方法を口座振替にする
電気代を下げる２つ目の方法が、支払い方法の変更です。電力会社によっては、口座振替に変更することで電気代が年間数百円ほど安くなる場合があります。
ただし、電力会社によってはクレジットカードでしか支払えないケースもあるので注意しましょう。またポイント還元率によっては、クレジットカード支払いの方が節約につながる場合もあるため、どちらの方がお得なのか、まずは計算してみるといいでしょう。
電気代を安くする方法③：節電を徹底して行う
３つ目が節電の徹底です。使用電力の多い家電の使い方を見直し、消費電力量を減らせば、それだけ電気代を安くすることができるのです。ここからは、各家電の節電方法と、それによって得られる節電効果について説明していきます。
エアコン（冷房・暖房）の節電方法とは？
使用電力の約14.7%と、電気代に占める割合が最も多いのがエアコンです。エアコンは温度調整を行うタイミングで多くの電気を消費するため、以下の取り組みによって電気代を節約できます。
・夏の場合、冷房を１度あげる⇨約13%の節電
・冬の場合、暖房を１度下げる⇨約10%の節電
環境省によると、エアコンの適温は夏が28度、冬が20度です。またオンオフにするタイミングでも多くの電気を消費するため、こまめにオンオフせず、常につけっぱなしにしたほうが逆に節電になるケースもあります。
またフィルターが汚れていると余分な電気を使用するため、こまめに洗うことをおすすめします。ダイキンの調査では、３年分のホコリが溜まったフィルターを洗って使用した場合、消費電力量を約５割削減できたことが明らかになりました。月に一度掃除すれば、無駄な電気の消費を防ぐことができるのです。
冷蔵庫の節電方法とは？
24時間365日稼働する冷蔵庫。経済産業省の調査では、家の電気代の約14.2%を占めることがわかっています。白物家電メーカーの団体であるJEMA（日本電機工業会）によると、冷蔵庫は以下の方法で節電すれば、電気代を大幅に安くできることが可能です。
・冷蔵庫の開閉回数を減らす⇨約12%の節電
・冷蔵庫の開閉時間を減らす⇨約５%の節電
・冷蔵庫を壁から少し離す⇨約５%の節電
冷蔵庫を壁から離せば、冷蔵庫内の食品などから奪った熱を放出しやすくなり、その分のエネルギーを節約できるのです。また「冷蔵庫内に食品を詰め込みすぎない（７割程度にする）」「直射日光の当たらない場所に設置する」などの取り組みをすれば、さらに効率よく電気を使用できるようになります。
また料理を冷やす際は、温かいまま入れると冷蔵庫内の温度が上がってしまいます。最低でも「ぬるい」レベルまで冷ましてから入れるようにしましょう。
照明機器の節電方法とは？
生活する上で欠かすことができない照明機器。家庭の電気料金の約13.5%を占めていますが、この照明機器も節電によって大幅に電気代を安くできます。
・蛍光灯や白熱電球からLEDに変える⇨約80%の節電
・こまめに電源をオフにする⇨約５%の節電
電気をつけっぱなしにしない、こまめに電気をオフにするのも大切ですが、それよりも照明をLEDに変える方が効果的です。LEDは寿命も長いため、電球代の節約にもなります。
テレビの節電方法とは？
家庭における電力消費量の約10%を占めるテレビ。つけっぱなしや「ながら見」をやめるだけで、約２％の節電効果が期待できます。画面を少し暗くするだけでも節電効果が見込めますよ。
旅行や帰省、出張などで長期間自宅を留守にする場合は、テレビの主電源をオフにする、またはコンセントを抜けばその分だけ電力使用量を減らすことが可能です。しかし主電源を切ると、予約録画できないケースもあるので注意しましょう。
洗濯機・洗濯乾燥機の節電方法とは？
家電の中でも特に消費電力が大きい洗濯機、洗濯乾燥機。例えばPanasonic社が販売しているドラム式洗濯乾燥機の場合、毎日使用すると電気代が2,370円になることがわかっています。
洗濯機・洗濯乾燥機を毎日使用する場合、すすぎを２回から１回に減らすことで約17.5%も節電でき、年間で約5,000円も電気代を安くすることが可能です。さらに、フィルターをこまめに掃除することで効率よく運転できるようになります。
それ以外の節電方法とは？
上記以外にも、節電できる電化製品はあります。
例えば電気温水器の場合、家族が入浴するタイミングを開けすぎず、追い焚きの回数を減らせばそれだけ電気代を安くできます。
お湯を使う量を減らせば、効率よくお湯を温められるため、さらに節電効果が期待できるのでオススメです。
またこれは電化全般に言えることですが、１ヶ月以上使わない家電はコンセントを抜くことで節電できます。
待機電力は年間消費電力のうち約５％を占めているため、その対応だけで、電気代が安くなるのです。長時間家を開ける場合は、ブレーカーを落としてもいいでしょう。
さらに遮熱・断熱効果を高めることで電気代を安くできます。例えば遮光一級のカーテンにすれば、窓から外気が入り込んだり、逆に外に冷気や熱が逃げたりするのを防止できるのです。中には、冷暖房の効率を約50%改善できるものもあります。
また窓ガラスに断熱シートを貼る、室外機にのれんや日除け用のシェードをかければ、直射日光を避けることができ、エアコンの稼働効率をさらによくすることも可能です。
電気代を安くする方法④：省エネ家電に買い替える
電気代を下げる４つ目の方法が家電の買い替えです。環境省によると、電化製品は年々省エネ性能が上がっていることがわかっています。
例えば、2019年製の冷蔵庫は、2009年のものと比較すると年間消費電力量を約40〜47%もカットすることが可能です。エアコンはこの10年間で約17%も節電でき、テレビは約42%も節電できることがわかっています。
また、家電の買い替えはコストが発生しますが、東京都世田谷区や愛知県一宮市など自治体によっては省エネ家電の買替に活用できる補助金制度を実施しているケースもあります。
環境省の比較サイトでは、実際に家電を買い替えた場合にどれだけ電気代を安くできるのか、製品ごとに調べることができるため、買い替えを検討中の方はぜひご活用ください。
電気代を安くする方法⑤：電力会社を切り替える
５つ目の方法が電力会社の切り替えです。節電・省エネ家電の買い替えでも電気代削減効果は十分に期待できます。しかし電気代を安くするために最も効果的なのは「電気代の単価自体を下げる」取り組みです。
そして単価を下げる方法が、電力会社の切り替えです。ニュースなどでよく取り上げられていますが、2023年６月より、大手電力会社は大幅な電気料金の値上げに踏み切っています。
上図は各大手電力会社の値上げ幅です。特に北陸電力は値上げ幅が大きく、プラン内容によっては44〜46%近く値上がりする可能性があります。
「大手電力会社＝安心」というイメージがあるかもしれませんが、その神話は崩れつつあります。先述したように北陸地方は地域別で見ると電気代が最も高いため、特に注意が必要です。
一方、新電力（2016年以降に新規参入した電力会社）によっては、格安の電気プランを提供しているケースがあります。電気代が上がる現在でも、安くできる可能性はあるため、特に大手電力会社と契約中の方は、電力会社の切り替えを検討してみてはいかがでしょうか。
電力会社を選ぶ際に重視すべきポイントや、切り替える上での注意点については下記記事で詳しく解説しています。
関連記事：【図解】新電力とは？仕組みやメリット・デメリットをわかりやすく解説！
関連記事：【2024年】電力会社の選び方とは？会社選びの注意点と電気代を安くする方法をわかりやすく解説！
＜大手電力会社より最大28%も安い＞
しろくまプランなら大幅に家庭の電気代が下がる可能性がある
ここまで電気代を下げる方法を解説し、最も効果的な方法は「電力会社を切り替えて電気代の単価を下げること」だと説明しました。
そこで電気代を安くしたい方におすすめなのが、しろくま電力が家庭・小規模法人向けに提供する「しろくまプラン」です。しろくまプランの主なメリットとして以下の２点があります。
①電気料金が大手電力会社の値上げ後より最大３割も安い
②還付金制度があるので、電気料金の急激な上昇を防げる
それぞれのメリットについて説明していきます。
しろくまプランのメリット①：電気料金が大手電力会社の値上げ後より最大３割も安い
１点目が、大手電力会社の値上げ後より、電気料金が最大で３割も安くなる点です。しろくまプランは、電気料金の業界最安値を実現すべく、単価を安く設定しています。
上図は４人世帯の場合の、大手電力との電気料金を比較した図です。
先述したように、大手電力会社は2023年６月より電気料金を大幅に値上げしました。
一方、「しろくまプラン」の電気料金は大手電力の値上げ前よりも安く、便乗値上げも実施しないため、場合によっては約３割も電気代を安くできるのです。
また一般的な二人暮らしの場合（契約アンペア数が30A、月間電力使用量が250kWh）、地域によっては月々の電気代を33%も安くできる場合もあります。
しかし「電気代が大幅に安くなる」と言われても、信じられない方も多いのではないでしょうか。なぜ「しろくまプラン」は大手電力よりも安いのか？その理由は電気料金の内訳にあります。
上図は双方のプランを比較した図です。まずしろくまプランは大手よりも基本料金と電力量料金を安く設定しています（再エネ賦課金の単価は国が定めるため、全ての電力会社で同じです）。
また東京電力の燃料費調整額としろくま電力の電源調達調整費を比較してみましょう。
2023年５月度における東京電力の燃料費調整額が5.13円（政府の7円/kWhの補助金を除いた場合）なのに対し、しろくま電力の電源調達調整費は、政府の補助金を含んでいない状態で1.95円です。
このように大手電力会社よりもお手頃な料金設定にしているため、しろくまプランにすれば電気代を安くできるのです。
しろくまプランのメリット②：還付金制度があるので、電気料金の急激な上昇を防げる
２つ目のメリットが、電気料金高騰時に還付金を適用するため、電気料金の急激な上昇を防げる点です。
電源調整調達費は、燃料費ではなく、JEPXの市場価格をもとに決まります。市場価格が平均よりも高いと電源調整調達費はプラスになりますが、平均より安いとマイナスになることもあります。
通常、プラスの場合は電力会社は電気料金にプラス分を上乗せし、マイナスの場合はマイナス分を値下げして請求するのが一般的です。しかしそうすると、電気料金の上下の幅が大きくなってしまいます。
そこでしろくまプランでは、電源調整調達費がマイナスの場合、上図の①のようにマイナス分を「料金高騰準備金」として蓄えます。
そして③のように市場価格が高騰した際、①で貯めたお金を還付金として充てることで、電気料金の急激な上昇を防ぎます。これによって、電気料金の激しい浮き沈みを抑えることができ、しろくまプランなら、年間を通して電気料金を安く抑えられるのです。
またしろくまプランの電気は、発電の際にCO2を出さない「実質再生可能エネルギー（※）」です。ただ安いだけでなく、電気を切り替えるだけで環境改善にも貢献できます。
「電気料金を安くしたい」「電気料金値上げの通知がきた」「キャンペーンについて知りたい」など、ご家庭・小規模法人で電気料金にお悩みの方は、「しろくまプランお申し込みページ」または以下のバナーよりお申し込みください。
またしろくま電力では、電気料金の高騰に悩む法人（高圧・特別高圧）に向けて、昼間の電気使用量が多いほどお得になる電力プランを提供しています。気になる方は、ぜひ「市場連動型しろくまプラン」をご覧ください。
※実質再生可能エネルギーとは、電気に環境価値証書（CO2を出さないという証明書）を組み合わせたもののこと。
