従量電灯とは？プランごとの電気料金の仕組みや計算方法、節約術をわかりやすく解説

家庭向け電力プランである「従量電灯」。もっとも一般的なものですが、どのようなプランなのかわからない方も多いのではないでしょうか。

この記事では、従量電灯の意味と料金の仕組みをわかりやすく解説します。従量電灯A・B・Cの電気料金の違いや計算方法、節約する方法も6つご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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従量電灯とは家庭向け電力プランのひとつ

従量電灯（じゅうりょうでんとう）とは、東京電力や関西電力などの大手電力会社が提供する家庭向け電力プランのひとつです。

一般家庭でもっとも使われるプランで、電力会社・電気料金プランを切り替えたことがない場合、従量電灯のプランを契約している方が多いでしょう。

ここからは、従量電灯プランの料金についてご紹介します。

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従量電灯プランは三段階料金になっている

従量電灯プランは、電力量料金がプランに含まれており、上図のように「三段階料金」に分かれています。電力量が増えるほど、1kWhあたりの単価が上がる仕組みです。

例えば、東京電力の従量電灯Bでは以下のように段階が分かれます。

• 第1段階（〜120kWh）：29.80円
• 第2段階（121〜300kWh）：36.40円
• 第3段階（301kWh〜）：40.49円

三段階料金は段階ごとに積み上げられる仕組みで、各段階の使用量に応じた単価をすべて足して1ヶ月の電気料金を計算します。

従量電灯プランの基本料金制と最低料金制の違いとは

従量電灯には「基本料金制」と「最低料金制」の2種類があります。

基本料金制とは、毎月一定の基本料金がかかる制度です。契約アンペア数ごとに料金が変動します。最低料金制は契約アンペア数がなく、特定の料金（最低料金）が設定される仕組みです（下図参照）。

（出典：関西電力「従量電灯A」）

電力会社によって、基本料金制と最低料金制のどちらを採用しているかは異なります。例えば、東京電力では、10Aは311.75円、60Aは1,870.50円などそれぞれに基本料金があり、関西電力ではアンペア数関わらず15kWhまでであれば特定の料金（最低料金）の522.58円がかかります。

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従量電灯A・B・Cの電気料金の違いとは？

従量電灯には「A・B・C」の種類があり、それぞれ契約条件や用途が異なります。ここからは、従量電灯A・B・Cの電気料金の違いと電気料金の仕組みをご紹介します。

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従量電灯A・B・Cの電気料金の違いとは

従量電灯A・B・Cの電気料金の違いは、料金制と契約の大きさ（契約容量）です。具体的には以下の通りです。

従量電灯Aはマンションやアパートの共用部分の照明や単身住宅、従量電灯Bは一般家庭、従量電灯Cは商店や電気設備が多い住宅に使用されます。利用者の電気の使い方に応じてプランを選択できます。

従量電灯Aの電気料金の仕組み

従量電灯Aは、最低料金と電力量料金で構成するプランです。5Aの契約容量の場合に適用され、使用量が少ない家庭や単身者に向いています。電力量料金の単価は固定制で、使用電力量に応じて乗じると料金を計算できます。

例として、関西電力の料金を見ていきましょう。

従量電灯Aは、電気使用量にかかわらず、必ず最低料金がかかることが特徴です。

従量電灯Bの電気料金の仕組み

従量電灯Bは、基本料金と三段階料金、電力量料金で構成するプランです。10～60Aの契約容量の場合に適用され、一般家庭でもっとも契約者が多くなっています。

例として、東京電力の料金を見ていきましょう。

※最低月額料金328.08円

電気をたくさん使う家庭では、第3段階まで料金が発生することが多くなります。

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従量電灯Cの電気料金の仕組み

従量電灯Cは、Bプランと同じく、基本料金と三段階料金、電力量料金で構成するプランです。6kVA以上と大きな契約容量の場合に適用され、商店や事業所、大型住宅など、大きな容量の電気設備を使用する場合に向いています。

例として、東京電力の料金を見ていきましょう。

従量電灯Bでは対応しきれないような大きな電気使用量がある場合は、従量電灯Cを選択します。

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従量電灯の電気料金の計算方法

ここまで従量電灯の仕組みについて解説してきました。それでは従量電灯の電気代はどのように計算するのか、次に数式を見ていきましょう。

電気代は上図のように、「基本料金」「電力量料金」「燃料費調整額」「再生可能エネルギー発電促進賦課金」で構成されています。

しかし電力会社によっては電気代の計算方法が異なるため、電力会社別に従量電灯A・Bの電気料金の計算方法をご紹介します。

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東京電力の従量電灯Bの計算例

東京電力の従量電灯Bの電気料金は以下です。

先述した東電の単価をもとに、基本料金が1,247円（40A）で、1ヶ月に350kWhを使用した場合の電気料金を計算していきましょう。

燃料費調整額や再生可能エネルギー発電促進賦課金は時期によって異なるため、ここでは「基本料金＋電力量料金（電気の使用量×段階料金/1kWh）」で電気料金を求めます。

まずは、電力量料金を段階別に計算します。

• 第1段階：29.80円×120kWh＝3,576円
• 第2段階：36.40円×（300kWhー120kWh）＝6,552円
• 第3段階：40.49円×（350kWhー120kWhー180kWh）＝2,024.5円

三段階の料金をすべて足すと、電力量料金は12,152.5円（3,576円＋6,552円＋2,024.5円）となります。基本料金1,247円と電力量料金を足すと、1ヶ月の電気料金は13,399.5円です。

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関西電力の従量電灯Aの計算例

関西電力は最低料金制なので計算方法が異なります。

上図のように、電力量料金は使用量から最低使用量を引いたものをもとに計算されます。ここでは、1ヶ月に90kWhを使用した場合の電気料金を求めていきましょう（燃料費調整額、再エネ賦課金は今回は除外）。

90kWhは最低料金に含まれる15kWhから75kWhオーバーしているため、電力量料金は「75kWh×20.21円（第1段階（15kWh～120kWh）＝1,515.75円」となります。

基本料金522.58円と電力量料金1,515.75円を足すと、1ヶ月の電気料金は2,068.33円です。なお、1円未満は切り捨てられます。

燃料費調整額と再生可能エネルギー発電促進賦課金について

従量電灯プランでは、基本料金または最低料金・電力量料金のほかに、燃料費調整額と再生可能エネルギー発電促進賦課金がかかります。

燃料費調整額とは、火力発電に使う原油・液化天然ガス（LNG）・石炭などの燃料の価格変動に応じて、毎月の電気料金を調整する仕組みです。「燃料費調整単価 × 電力使用量」で計算されます。

燃料価格が上昇すると燃料費調整額はプラスになり、電気料金が高くなります。燃料価格が下落すると、燃料費調整額はマイナスになり、電気料金も安くなる方式です。

次に、再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、太陽光発電や風力発電など「再生可能エネルギー」の買い取りにかかった費用を電気料金に反映したものです。再エネ発電を普及するために、私たち全員で分担する仕組みになっています。

金額は国が毎年度決定し、4月〜翌年3月まで同じ金額が適用され、全国一律で電気料金に上乗せされています。

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従量電灯プランからの切り替えで電気料金は安くなる？

従量電灯プランは一般家庭でもっとも使われているものですが、家庭に合った電力会社・プランへの切り替えで電気料金が安くなる場合があります。電力会社によっては、基本料金が無料だったり、単価が低価格であったりすることも少なくありません。

ここからは、大手電力会社・東京電力と、家庭・低圧法人を対象とした電力プラン「しろくまプラン」を提供するしろくま電力の料金プランを比較します。

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東京電力としろくま電力の電気料金プランを比較

東京電力としろくま電力の電気料金プランは以下の通りです。

しろくま電力は「基本料金が０円」かつ、単価も大手電力会社より安いケースがほとんどです。基本料金・単価以外の要素で電気料金が変動するものの、しろくま電力への切り替えで電気料金を抑えられる可能性が高いでしょう。

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