オール電化の電気代は高い？平均額や高い原因、節約術をわかりやすく解説！

オール電化の電気代は、世帯人数によって月額約10,777〜16,533円が目安です。2人以上の世帯ではガス併用住宅よりも光熱費が安くなる傾向がありますが、古い設備を使い続けていたり、エコキュートの設定が合っていなかったりすると、電気代が大きく上がってしまうケースもあります。電気代を抑えるためには、エコキュートの設定の見直しや、電力量料金単価の安い電力会社への切り替えが効果的でしょう。

本記事では、オール電化の電気代の平均額やガス併用住宅との比較、電気代が高い原因と安くする方法をわかりやすく解説するので、ぜひ参考にしてください。

オール電化の電気代の平均は月約10,777〜16,533円

それでは、世帯人数別のオール電化とガス併用住宅の電気代の比較をみていきましょう。

①世帯人数別のオール電化の電気代

オール電化の電気代は、世帯人数が増えるほど高くなる傾向にあります。まずは世帯人数別の電気代をみていきましょう。

参考：関西電力「オール電化世帯人数別の電気代平均額」

上図は、関西電力が公表した2020〜2021年のオール電化住宅における世帯人数別の電気代平均額をまとめたものです。1人暮らしでは月額約10,777円ですが、4人暮らし以上になると月額16,533円と、約6,000円の差があることがわかります。

ただし、このデータは2020〜2021年のものであり、電気代は2021年ごろから値上がりが続いています。現在はこの頃よりも高くなっている可能性があるため、あくまでも目安として参考にしてください。

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②ガス併用住宅と比べると2人以上の世帯ではオール電化のほうが安い

次に、オール電化住宅とガス併用住宅の光熱費を比較してみましょう。

参考：関西電力「オール電化世帯人数別の電気代平均額」
参考：総務省「家計調査 家計収支編 総世帯 2021年 世帯人員・世帯主の年齢階級別」

上図は、オール電化住宅の電気代と、ガス併用住宅の光熱費を世帯人数別に比較したものです。1人暮らしをのぞき、オール電化のほうが約1,000〜2,000円ほど安いことがわかります。これはなぜなのでしょうか？

筆者が実際にオール電化のマンションに一人暮らしをしてみて気づいたのは、電気温水器またはエコキュートが原因ではないか、ということです。オール電化住宅の場合、電気温水器やエコキュートが夜間にお湯を沸かしますが、余ったお湯は毎日捨てられ、新しいお湯が作られているようです。

一方、ガスは必要な分だけお湯を使うため、一人暮らしの方が割安になりやすいのではないかと感じました。実際に筆者も月々の電気代が9,000円程度でしたが、お湯を貯める日にちを二日に一回に設定することで6,000〜7,000円ほどに下げることができています。

省エネ性能の低い、古い電気温水器でもここまで節約できたため、最新のものとなるとより節約効果が期待できます。

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オール電化の電気代は冬がもっとも高くなりやすい

電気代は、季節によっても大きく変わります。まずは世帯人数別・季節別の電気代をみていきましょう。

※参考：総務省「家計調査 家計収支編 総世帯 四半期 2025年」
※参考：総務省「家計調査 家計収支編（単身世帯・四半期・2025年）」

世帯人数別の電気代は、冬（1〜3月）がもっとも高い傾向にあります。たとえば一人暮らしの場合、夏は約6,822円ですが冬は約9,295円と約1.4倍の差があるのです。3人家族では冬の電気代が約17,068円に達しており、夏の約12,884円と比べると月額約4,000円以上も高くなっています。

春や秋は冷暖房の使用が減るため電気代は比較的落ち着きますが、近年は残暑が長引くケースも増えており、秋の電気代がそれほど下がらない場合もあるようです。

なお、上図は一般住宅の季節別の電気代をまとめたものです。オール電化住宅の場合、暖房や給湯もすべて電気でまかなうため、冬の電気代はさらに高くなりやすいでしょう。

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冬の電気代が高くなるのは温度差と日照時間が原因

冬の電気代が高くなるおもな理由は、暖房の消費電力が大きくなりやすいことにあります。まずは冬季の電気の使用割合をみていきましょう。

※参考：経済産業省「冬季の省エネ節電メニュー」

上図は、冬季の電気の使用割合をまとめたものです。暖房の電気の使用割合は32.7%と、他の家電に比べて大幅に多いことがわかります。冬はエアコンの設定温度（20℃前後）と外気温の差が10〜15℃以上になることも珍しくなく、エアコンの稼働負荷が大きくなるのです。

また、冬は日照時間が短いため照明を使う時間が長くなります。温かい食事や飲み物を準備する機会が増え、電子レンジや電気ポットなどの調理家電の使用頻度も上がりやすいでしょう。こうした複数の要因が重なり、冬の電気代は年間でもっとも高くなる傾向にあります。

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オール電化の電気代は北陸や東北など寒冷地が高くなりやすい

電気代は季節だけでなく、お住まいの地域によっても大きく変わります。まずは地域別の電気代をみていきましょう。

参考：総務省「家計調査 家計収支編 総世帯 2025年 都市階級・地方・都道府県庁所在市別」

もっとも電気代の高い地域は北陸地方で、約13,951円です。もっとも安い九州地方の約10,047円と比べると、約3,900円の差があることがわかります。寒い地域ほど暖房や給湯の使用量が増えるため、電気代に差が出やすいのでしょう。

一方で、北海道は冬は日中でも氷点下になるほどの寒冷地でありながら、電気代は11,068円と北陸地方より約2,900円も安くなっています。これは、北海道では高断熱・高気密の住宅が普及していることや、冬季の暖房に灯油を使用するご家庭が多いためだと考えられるでしょう。

なお、上図は一般住宅の地域別の電気代をまとめたものです。オール電化住宅は暖房・給湯もすべて電気でまかなうため、寒冷地では地域差がさらに大きくなりやすいでしょう。

オール電化の電気代が高い場合に考えられる3つの原因

ここまで、オール電化の電気代の平均額や季節・地域による違いを解説しました。それでは、オール電化の電気代が高い場合に考えられる3つの原因をみていきましょう。

①古い設備を使い続けているから

1つ目に考えられる原因が、古い設備を使い続けていることです。

オール電化は1990年ごろから普及しはじめましたが、当初は蓄熱暖房機や電気温水器、パネルヒーター、電気ボイラーなど、旧式の機器が一般的でした。しかしこれらは省エネ性能が低く、使用する際に多くの電気を消費してしまいます。

経済産業省が電気代10万円を超えた家庭の消費電力の内訳を調べたところ、電気代の約7割を蓄熱暖房機が、約2割を電気温水器が占めるなど、旧式の機器が大きな要因だったことがわかっています。

エコキュートやエアコンをお使いの場合、極端な使い方をしない限り、電気代が10万円を超えることはまずないでしょう。もし使っている機器に省エネ性能があるかどうかを知りたい場合は、製造年月日を確認してみてください。2003年以前のものであれば、省エネ性能が低い可能性があります。

②エコキュートの設定が合っていないから

2つ目の原因が、エコキュートの設定が合っていないことです。

オール電化の場合、夜間の電気代が安い「オール電化向け料金プラン」を契約しているご家庭がほとんどではないでしょうか。エコキュートはこの特性を活かし、電気代が安い時間帯にお湯をつくってくれます。

しかし、以下のような場合はかえって電気代が高くなりやすいため注意が必要です。

• 電気代が高い日中にお湯をつくる設定にしている
• 省エネモードなどの節約機能を活用していない
• お湯が足りず、沸き増しが発生するようになっている
• お湯が余りすぎているのに量を減らしていない

こうした設定は見直すだけで改善できるケースが多いため、心当たりがある方は一度チェックしてみるとよいでしょう。

③電力会社やプランが自分の生活に合っていないから

3つ目の原因が、契約している電力会社やプランが自分の生活に合っていないことです。

「大手電力会社は安心」「オール電化向けプランなら必ず安い」と考えがちですが、実はそうとは限りません。大手電力会社は近年大幅に値上げをおこなっており、契約時よりも電気代が高くなっている可能性があります。まずは大手電力会社の値上げ幅をみていきましょう。

上図は、2023年6月に大手電力会社が実施した家庭向け電気料金の値上げ幅をまとめたものです。北陸電力は43.9〜46.5%と大幅な値上げをおこなっており、他の電力会社でも20〜30%前後の値上げが実施されていることがわかります。

また、オール電化向けプランは夜間の電力量料金単価が安い反面、日中は通常のプランよりも高くなる場合があります。次に、中国電力のオール電化向けプランとしろくま電力の電力量料金単価を比較してみましょう。

参考：中国電力「ぐっとずっと。プラン電化Styleコース」

上図のとおり、中国電力のオール電化向けプランでは、日中の電力量料金単価が44〜46円台と非常に高くなっていることがわかります。安くなるはずの夜間でさえ1kWhあたり30.35円と、しろくま電力の28.50円よりも高い状況です。

日中に在宅時間が長いご家庭では、オール電化向けプランがかえって割高になることもあるため、電力量料金単価をしっかり比較した上でプランを選ぶことが大切でしょう。

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オール電化とガス併用、どちらが向いている？

ここからは、オール電化が向いている家庭とガス併用が向いている家庭をそれぞれみていきましょう。

①オール電化が向いているのはこんな家庭

以下のような家庭は、オール電化のほうが光熱費を抑えやすいでしょう。

• 共働きなどで日中不在、夜間に電気を多く使う家庭
• 2人以上の世帯
• 小さな子どもや高齢者がいて安全性を重視したい家庭
• 初期費用をかけても長期的に光熱費を抑えたい家庭

オール電化向けの料金プランは夜間の電力量料金単価が安く設定されているため、日中は家を空けていて夜間に電気を多く使うご家庭にはとくにおトクになりやすいです。また先ほどの比較表のとおり、2人以上の世帯ではガス併用よりも光熱費が安くなる傾向にあります。

さらに火やガスを一切使わないため、小さな子どもや高齢者がいるご家庭でも安心して暮らせるのは大きなメリットでしょう。初期費用は発生しますが、長い目で見れば光熱費を抑えることができます。

②ガス併用が向いているのはこんな家庭

続いて、ガス併用が向いている家庭をみていきましょう。

• 日中に在宅時間が長い家庭
• 一人暮らしの方
• 停電時のリスクを分散したい家庭
• 初期費用をかけたくない家庭

オール電化向けプランは夜間の電力量料金単価が安い反面、日中は割高になりやすい傾向にあります。在宅ワークや子育てなどで日中の在宅時間が長いご家庭は、ガス併用のほうが光熱費を抑えやすいでしょう。

また、一人暮らしの場合は先述のとおり、エコキュートのお湯が余りやすいためオール電化では割高になりがちです。停電時にガスコンロが使えるなど、エネルギー源を分散できるのもガス併用のメリットといえるでしょう。

オール電化とは？調理・給湯・暖房をすべて電気でまかなう住宅のこと

ここからは、オール電化の基本的な情報として代表的な設備や普及率、普及が進む理由を解説します。

オール電化住宅では電気以外のエネルギーを使用しないため、光熱費にガス代や燃料費が発生しないのが特徴です。1990年代より家庭への普及が進んでおり、現在では一戸建てだけでなく、アパートやマンションでも導入されています。

オール電化の代表的な設備はIH・エコキュート・床暖房の3つ

オール電化はすべてのエネルギーを電気でまかなうため、電気とガスを併用する住宅とは設備に違いがあります。ここでは、オール電化ならではの代表的な設備を3つ紹介します。

IHクッキングヒーターとは？

IHクッキングヒーターは、プレートの下に電流を流すことで熱を発生させ、調理器具をあたためる設備です。IH（Induction Heating）は「電磁誘導加熱」という意味で、火やガスを一切使わずに調理ができます。

ガスコンロに比べてお手入れがラクで、火災やガス漏れの心配がないため安全性が高いのが特徴です。こうしたメリットを感じて導入するご家庭も少なくありません。

関連記事：IHコンロ（IHクッキングヒーター）の電気代はいくら？ガスとの比較や節約方法もわかりやすく解説！

電気温水器・エコキュートとは？

電気温水器・エコキュートは、電気の力でお湯を沸かす住宅設備機器です。電気温水器は電気ヒーターを使ってタンクに貯めた水を温めますが、エコキュートは「ヒートポンプ」という空気中の熱を圧縮して集める技術を使ってお湯をつくります。

集めた熱を水に伝えることでお湯がつくられる仕組みで、少ない電力で効率よくお湯を沸かせるのが特徴です。このお湯は断水した場合でも使用できるため、災害時にも役立つでしょう。

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電気式床暖房とは？

床暖房（電気式床暖房）は、床下に温水や温風が通るパイプがあり、それが温まることで地面から部屋全体をあたためることができる設備です。

以前は蓄熱暖房機という、内蔵したレンガに熱を加えて部屋をあたためる暖房器具が人気でした。しかし蓄熱暖房機は電気代が高く、各メーカーが製造をやめたため、現在は床暖房を導入するケースが増えています。

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オール電化の普及率は全体の約14.3%、一戸建てでは約20%

ここまでオール電化の概要を解説しましたが、オール電化はどれだけ普及しているのでしょうか？

参考：MyEL「オール電化住宅に関するアンケート調査（第6回）」

2021年にリサーチ会社のMyELがおこなったアンケート調査によると、オール電化住宅の割合は全体の14.3%でした。一戸建ての持ち家に限定すると約20%がオール電化住宅を導入しており、とくに中国や四国エリアでは約30%と高い普及率を示しています。

オール電化は一戸建てだけでなく、マンションやアパートでも導入が進んでおり、住居の種類を問わず広がりを見せているのが現状です。

オール電化が増えている理由は「設備の進化」と「電力自由化」

オール電化の普及が進んでいるおもな理由は、「設備の性能向上」と「電力自由化」の2つです。

オール電化が普及しはじめた1990年代と比べると、設備の性能は大幅に向上しています。たとえば、昔のオール電化住宅では電気温水器に節電モードやお湯の量の設定機能がありませんでしたが、現在は性能が上がり、電気を効率よく使えるようになりました。

また、2000〜2016年にかけて進められた電力自由化も普及を後押ししています。電力自由化により、私たちは各地域の大手電力会社以外とも契約できるようになり、大手よりも安く電気を供給する「新電力」が続々と誕生しました。こうした背景から、オール電化の導入が進んでいると考えられるでしょう。

オール電化の5つのメリット

ここまでオール電化の基本情報を解説しました。次に、オール電化が持つ5つのメリットをみていきましょう。

①光熱費が安くなる可能性がある

オール電化を使うメリットの1つ目が、光熱費が安くなる可能性がある点です。電力会社のなかには、夜間の電力量料金単価が安くなる「オール電化向けプラン」を提供している企業があります。

電気温水器やエコキュートは夜間にお湯をつくるため、このプランを活用すると電気代が安くなる可能性があるのです。さらにガス代も電気代に集約されるため、電力量料金単価が下がれば光熱費全体を大幅に抑えられるでしょう。

ただし、オール電化向けプランなら必ず電気代が安くなるわけではない点には注意が必要です。電力量料金単価を比較した上でプランを選ぶことをおすすめします。

関連記事：電気代が安い時間帯はいつ？電力会社ごとの時間や注意点、節約術も解説！

②ガス代の基本料金を負担しなくて済む

オール電化を使うメリットの2つ目が、ガス代の基本料金を負担しなくて済む点です。オール電化にすれば電気料金とガス料金を一本化できるため、もしガス料金に基本料金があった場合、その金額を負担する必要がなくなります。

さらに支払い先が一つにまとまることで、毎月の光熱費が把握しやすくなるのもメリットでしょう。家計管理がラクになる点も見逃せないポイントです。

③ガスよりも安全で火災リスクを減らせる

オール電化を使うメリットの3つ目が、安全性が高い点です。すべてのエネルギーを電気でまかなうため、火やガスを使う場合と比べて火災や一酸化炭素中毒のリスクを大幅に減らせます。

とくに子どもや高齢者がガスの使い方を誤り、火災になるケースは少なくありません。そうした心配がなく、安心して暮らせることを理由にオール電化にするご家庭も増えているでしょう。

④災害時の生活用水として使える

オール電化を使うメリットの4つ目が、電気温水器やエコキュート内の水が災害時の生活用水になる点です。飲用水としては活用できませんが、断水が発生した際に洗濯やトイレなどに使うことができます。温水器の容量によっては数日間もつこともあるでしょう。

また、災害発生時にもっとも早く復旧するライフラインは電気だといわれています。実際に新潟県中越沖地震や東日本大震災の際、最初に復旧したのは電気でした。こうした点からも、災害時の備えとして有効です。

⑤火災保険の割引が受けられる場合もある

オール電化を使うメリットの5つ目が、火災保険が割引になる可能性がある点です。オール電化は火災リスクが低いため、保険会社によってはオール電化割引きを受けられる可能性があります。

2010年の保険法改正により、ほとんどの保険会社でオール電化割引は廃止されました。しかし、セコム損保やSBI損保、AIG損保などでは現在もこの割引制度が残っているため、割引を受けたい方は事前に保険会社へ確認するとよいでしょう。

オール電化の4つのデメリット

ここまでオール電化のメリットをご紹介しました。次に、オール電化の4つのデメリットをみていきましょう。

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①初期費用がかかる

オール電化を使用する1つ目のデメリットが、初期費用がかかる点です。オール電化に切り替える場合、IHクッキングヒーターやエコキュート、床暖房などの購入費用や設置費用が発生します。

またIHクッキングヒーターを導入した場合、IHに対応した調理器具に揃える必要があるなど、別途費用がかかることもあるでしょう。光熱費が安くなる可能性はあるものの、初期費用が発生する点は事前に把握しておくことが大切です。

②昼間の電気代が高くなるリスクがある

オール電化を使用する2つ目のデメリットが、オール電化向けプランにすることで昼間の電気代が上がる可能性がある点です。

先述したとおり、オール電化向けプランは夜間の電力量料金単価が安く設定されていますが、昼間は通常のプランよりも高くなる場合があります。そのため日中に電気を多く使うご家庭では、かえって電気代が高くなってしまうこともあるのです。

昼間の在宅時間が長い方は、電力量料金単価をしっかり確認した上でプランを選ぶようにしましょう。

③停電すると設備が使えなくなる

オール電化を使用する3つ目のデメリットが、停電すると住宅設備が使えなくなる点です。エコキュートに貯まった水は断水時に活用できますが、停電した場合は電化製品だけでなくすべての設備が使えなくなります。

停電時に備えてカセットコンロや乾電池式ストーブ、調理不要の非常食などを用意しておくと安心です。日頃から非常時の備えをしておくことが大切でしょう。

④お湯の使用量に制限がある

オール電化を使用する4つ目のデメリットが、エコキュートの場合お湯の使用量に制限がある点です。

エコキュートは常にお湯をつくっているわけではなく、決められた時間にお湯をつくり、タンクに貯める仕組みになっています。そのためお湯を使いすぎるとタンクが空になり、次につくられるまでお湯が使えなくなるのです。

こうした湯切れを防ぐためにも、エコキュートを選ぶ際には家族の人数やお湯の使い方を踏まえた上で容量を決めるとよいでしょう。

オール電化の初期費用と補助金

ここからは、オール電化の初期費用の目安と、活用できる補助金制度をそれぞれみていきましょう。

オール電化の初期費用の目安は40〜200万円ほど

オール電化を導入する場合、おもな設備の費用目安は以下のとおりです。

• IHクッキングヒーター：10〜30万円（工事費込み）
• エコキュート：30〜80万円（工事費込み）
• 床暖房：30〜100万円（工事費込み）

すべてを導入すると70〜200万円ほどかかりますが、「IHクッキングヒーター」と「エコキュート」は必須であるものの、「床暖房」は必ずしも導入しなくても問題はありません。エアコンなどの暖房器具を使う方は初期費用を大幅に抑えられるでしょう。

また最近では住居の屋根に太陽光パネルを設置し、太陽光でつくった電気を家庭で使うケースも増えています。その場合は追加で80〜150万円ほどの費用が必要です。なお、オール電化の賃貸住宅やマンションに入居する場合は設備があらかじめ取り付けられているため、初期費用は発生しません。

国や自治体の補助金を活用すれば初期費用を抑えられる

オール電化の初期費用を見て「高い」と感じた方もいるのではないでしょうか。確かに安い金額ではありませんが、エコキュートの導入にあたっては経済産業省の「給湯省エネ2026事業」をはじめ、国や自治体の補助金を活用することができます。

エコキュートの補助金額は以下のとおりです。

• 基本額：7万円/台
• 性能加算額：＋3万円/台（より省エネ性能の高い機種の場合）
• 撤去加算額：電気蓄熱暖房機の撤去＋4万円/台（2台まで）
• 電気温水器の撤去＋2万円/台

基本額と性能加算を合わせると最大10万円/台、さらに撤去加算を組み合わせれば最大14万円/台の補助を受けられる可能性があります。新築・既存、戸建て・マンションに関係なく補助の対象となるため、注文する前に施工業者へ「補助金が適用できるかどうか」を確認しましょう。

それ以外にも、国土交通省・経済産業省・環境省が連携した「住宅省エネ2026キャンペーン」では、省エネ住宅の新築やリフォームへの補助もおこなわれています。自治体でも独自の補助金制度を実施しているケースがあり、国の補助金と合わせて活用できることもあるため、導入前にぜひ検索してみてください。

オール電化の電気代を安くする6つの方法

ここまで、オール電化の電気代が高くなる原因を解説しました。ここからは、オール電化の電気代を安くする6つの方法をみていきましょう。

関連記事：【2026年最新】電気代を安くする方法を徹底解説！電気料金を安くしたい方がすべき節約術とは？

①エコキュートの設定を見直す

1つ目が、エコキュートの使い方や設定の見直しです。前述したとおり、オール電化の電気代が高い場合、エコキュートが原因になっている可能性は十分に考えられます。

エコキュートは省エネモードを活用し、必要最低限のお湯だけを沸かすように設定すれば電気代を抑えやすくなります。ただし湯切れが起きると日中に沸き増しが発生し、割高な時間帯の電気を使うことになるため、必要なお湯の量を見極めることが大切でしょう。

②電気代が安い時間帯に家電を使う

2つ目が、電気代が安い時間帯に家電を使うことです。これはオール電化向けの料金プランを契約している方にとくに効果的な方法でしょう。

オール電化向けプランは夜間の電力量料金単価が安く、日中は高い傾向にあります。そのため洗濯乾燥機や食洗機などは、電力量料金単価が安い夜間に回すのがおすすめです。契約しているプランによっては時間帯ごとに料金が細かく分かれているケースもあるため、一度確認してみるとよいでしょう。

③家電の使い方を工夫して節電する

3つ目が、家電の使い方を工夫して節電することです。日頃のちょっとした工夫で電気代を抑えることができます。

＜エアコンの節約術＞

• 冷房の設定温度を1度上げる → 約13%の節電
• 暖房の設定温度を1度下げる → 約10%の節電
• こまめなフィルター掃除 → 3年しなかった場合に比べて電気消費量が50%減少

関連記事：エアコンの電気代を節約する方法とは？すぐにできる節電術から効果的な電気代の下げ方までわかりやすく解説！

＜冷蔵庫の節約術＞

• 冷蔵庫の開閉回数を減らす → 約12%の節電
• 冷蔵庫の開閉時間を減らす → 約5%の節電
• 冷蔵庫を壁から少し離す → 約5%の節電

関連記事：冷蔵庫の電気代はいくらくらい？9つの節約方法もあわせて解説！

＜照明機器の節電方法＞

• 蛍光灯や白熱電球からLEDに変える → 約80%の節電
• こまめに電源をオフにする → 約5%の節電

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＜テレビの節電方法＞

• つけっぱなしをやめる → 約2%の節電
• コンセントをこまめに抜く → 約6%の節電

関連記事：テレビは電気代が高い？種類ごとの電気代や節約方法をわかりやすく解説！

＜洗濯機・洗濯乾燥機の節電方法＞

• 毎日の洗濯で「すすぎ」を2回から1回に減らす → 約17.5%の節電

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こうした節電を積み重ねるだけでも、電気代に大きな差が出てくるでしょう。

④古い家電を省エネ家電に買い替える

4つ目が、古い家電を省エネ家電に買い替える方法です。最新の省エネ家電は、10年前の家電と比べて大幅に省エネ性能が向上しています。

参考：一般財団法人 家電製品協会「2026年度版スマートライフおすすめBOOK」

一般財団法人 家電製品協会の「2026年度版スマートライフおすすめBOOK」によると、10年前のモデルとの比較で以下の節約効果が期待できます。

• エアコン：約13%の省エネで、年間約3,630円おトク
• 冷蔵庫：約15〜24%の省エネで、年間約1,490〜2,730円おトク

家電の買い替えは購入費用はかかりますが、長期的に見れば電気代の節約で元が取れる可能性が高いでしょう。東京都世田谷区や愛知県一宮市など、自治体によっては省エネ家電の買い替えに活用できる補助金制度を実施しているケースもあります。

環境省の比較サイトでは、買い替えによってどれだけ電気代を安くできるのか製品ごとに調べられるため、検討中の方は活用してみてはいかがでしょうか。

⑤太陽光発電と蓄電池を活用する

5つ目が、太陽光発電と蓄電池の活用です。太陽光発電設備は初期費用がかかりますが、そこで発電した電気は無料で使うことができます。

さらに蓄電池をあわせて導入すれば、昼間に使い切れなかった電気を蓄えて夜間に使うことができ、電気代をさらに抑えられるでしょう。太陽光発電設備や蓄電池は国や自治体の補助金を活用することで導入費用を軽減できるため、興味のある方は調べてみてください。

⑥契約アンペア数を下げると基本料金が安くなる

6つ目の方法が、契約アンペア数の見直しです。契約中の電力会社の基本料金が「アンペア制」の場合、アンペア数を下げることで基本料金を安くできます。

アンペア制の基本料金はアンペア数に比例して上がることが多く、たとえば東京電力EPの場合、60Aから30Aに変更すると基本料金が半額になります。契約中の電力会社がアンペア制の方は、ぜひ検討してみるとよいでしょう。

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容量の下げすぎには要注意

アンペア数を下げれば基本料金は安くなりますが、下げすぎるとブレーカーが落ちやすくなるため注意が必要です。さらにアンペア数は、一度変更するとそこから1年間は再変更ができません。

同時に使用することが多い家電のアンペア数を把握し、余裕のある数値に設定することが大切です。たとえば家電の合計アンペア数が26Aの場合、30Aで契約すればブレーカーが落ちることなく安心して使えるでしょう。

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電力量料金単価の安い電力会社に切り替えると電気代をさらに下げやすい

ここまで、オール電化の電気代を安くする方法を6つご紹介しました。これらの方法だけでも電気代を安くできますが、もっとも効率よく、かつ大幅にオール電化の電気代を下げる方法は「電力量料金単価を下げる」ことです。電気代は以下の数式で算出できます。

1時間あたりの電気代 ＝ 消費電力（kW） × 電力量料金単価（円/kWh）

ここまで紹介した6つの節約術は、おもに「消費電力（kW）を減らす」取り組みです。しかし電力量料金単価が高いままでは、どれだけ節電しても電気代を大幅に下げることは難しいでしょう。

電力量料金単価を下げるためにもっとも有効な方法は、電力量料金単価の安い電力会社に切り替えることです。切り替えるだけで節電をしなくても電気代が下がる可能性があるため、ぜひ検討してみてください。

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基本料金０円！しろくまプランで電気代をもっと安くしませんか？

しろくま電力では、家庭・低圧法人を対象とした電力プラン「しろくまプラン」を提供しています。

このプランの特徴は「基本料金が０円」であること。それ以外の単価も、以下のように大手電力会社より安いケースがほとんどです。電力を切り替えるだけで、節電をしなくても電気代を安くできる可能性が非常に高いのです。

※ここに別途、大手電力は「燃料費調整額」「再エネ賦課金」が、しろくまプランは「電源調達調整費」「再エネ賦課金」が発生します。

また「しろくまプラン」は電気代が安いだけでなく、発電の際にCO2を排出しない実質再生可能エネルギーをお届けしています。切り替えるだけで、地球温暖化の防止に貢献することができます。

環境にも家計にもやさしい「しろくまプラン」への切り替えをお考えの方は「しろくまプランお申し込みページ」または以下のバナーからお申し込みください。申込ページでは、プランの詳細についてわかりやすく説明しています。