消費電力（W）とは？消費電力量・定格消費電力との違いや計算方法、電気代の節約術を解説！

「消費電力（W）」とは電化製品を動かすために必要な電力のことですが、その意味が曖昧で、よくわからない方も多いのではないでしょうか？しかし、消費電力について理解できると、電気代を把握しやすくなり、節約にも非常に役立ちます。

そこで本記事では、消費電力の意味をわかりやすく解説します。消費電力量・定格消費電力との違いや計算方法、電気代の節約術までまとめているので、ぜひ参考にしてください。

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消費電力（W）とは？

消費電力（W）とは、電化製品を動かすために欠かせない電力のことです。消費電力のなかには「消費電力」「消費電力量」「年間消費電力量」「定格消費電力」の4種類があります。

まずは、それぞれの消費電力について詳しく解説します。

消費電力

消費電力（W）とは、家電製品を動かすために瞬間的に消費する電力のことで、単位はW・kW（ワット・キロワット）で表されます。家電により消費電力は異なり、大きいほどたくさんの電力を消費します。

製品ごとの消費電力は、取扱説明書やメーカー・製品の公式サイトで確認可能です。製品によっては本体に貼られたシールに記載されている場合もあります。

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定格消費電力

定格消費電力（W）とは、家電製品の消費電力の最大値を表したものです。日本工業規格（JIS規格）が定めた条件下で、家電製品の能力をフル稼働させた場合の消費電力を指します。

家電製品によっては「強」や「弱」など複数の使用モードがあり、「強」の方が消費電力が大きくなります。定格消費電力は、家電を最大限使用した際の消費電力であるため、「強」モードで運転するときの消費電力が定格消費電力として表されることが多いです。

消費電力量

消費電力量（Wh）とは、一定時間に実際に消費した電力のことで、単位はWh・kWh（ワットアワー・キロワットアワー）で表されます。電力会社の検針票や明細では「電気使用量」と記載されている場合が多いです。

消費電力量（Wh・kWh）は、消費電力（W・kW）に電気の使用時間をかけると算出できます。たとえば、消費電力500Wの家電を1時間使用すると、消費電力量は500Whです。2時間の使用になると、1000Wh、つまり1kWhになります。
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年間消費電力量

年間消費電力量（Wh）とは、家電製品が1年間に消費する電力量のおおよその目安です。消費電力量は「消費電力 × 使用時間」で求められますが、実際の家電は運転状況や周囲の環境によって消費電力が変化します。

たとえば、エアコンや冷蔵庫などは「強」「弱」といった運転状況や周囲の環境によって消費電力が大きく変動するのです。そのため、取扱説明書やメーカーの公式サイトには、JIS規格で定められた一定の条件下で使用した場合の目安として、年間消費電力量が表示されています。

年間消費電力量は、製品が現実的に消費する電力量の目安や省エネ性能を知るための指標となるので、家電製品を選ぶ際の参考にするとよいでしょう。

それぞれの違いをまとめると！

それぞれの消費電力の違いをまとめると、以下のようになります。

それぞれの違いが理解できると、家電の省エネ性能の比較や電気代の把握に使えるため、節約にも役立ちます。

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消費電力をもとに電気代を計算する方法

ここまで、消費電力と消費電力量、定格消費電力などの違いについて解説しました。消費電力（W）や消費電力量（Wh）がわかると、そこから電気代の計算が可能です。

消費電力をもとに電気代を計算する方法は、以下の2つです。

• 消費電力（W）から電気代を計算する方法
• 年間消費電力量（Wh）から電気代を計算する方法

ここからは、それぞれの計算方法を解説します。

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消費電力から電気代を計算する方法

消費電力（W）をもとに電気代を計算する方法は、以下の通りです。

家電の消費電力はW（ワット）で表記される場合がほとんどですが、計算式ではkW（キロワット）に換算する必要があります。1kWは1,000Wであるため、W（ワット）で計算する場合は以下のようになります。

電気代を実際に計算してみると、以下のようになります。

• 1,200Wの家電を2時間使用した場合の電気代の計算式

1,200W ÷ 1,000 × 2h（時間）× 31円/kWh = 74.4円

• 1.2kWの家電を2時間使用した場合の電気代の計算式

1.2kW × 2h × 31円/kWh = 74.4円

※電気料金単価は、全国家庭電気製品公正取引協議会が定める目安単価である31円を使用していますが、実際の単価は契約中の電力会社により異なります。

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年間消費電力量から電気代を計算する方法

年間消費電力量（Wh）からの電気代の計算式は、以下のとおりです。

年間消費電力量が分からない場合は、以下の計算式で算出できます。

たとえば、0.9kWの家電を1日4時間、トータルで30日間使用した場合の年間消費電力量の計算式は、以下のようになります。

0.9kW × 4h × 30日 = 108kWh

年間消費電力量108kWhの電気代の計算式は、以下のようになります。

108kWh × 31円/kWh = 3,348円

※電気料金単価は、全国家庭電気製品公正取引協議会が定める目安単価である31円を使用していますが、実際の単価は契約中の電力会社により異なります。

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一般家庭の消費電力量の平均はどれぐらい？

ここまで、消費電力をもとに電気代を計算する方法を解説しました。では、一般家庭の消費電力量の平均はどれぐらいなのでしょうか？

環境省の調査によると、一般家庭の令和4年度の消費電力量の平均は3,950kWhでした。電気代の支払い額の平均は、13.2万円です。

この平均値は、全国平均かつすべての世帯人数を含んでいます。消費電力量は住んでいる地域や世帯人数によっても異なりますが、自宅の消費量が多いのか少ないのかを知る目安にするとよいでしょう。

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家電ごとの消費電力の目安

ここまで、一般家庭の消費電力量の平均を解説しました。ここからは家電ごとの消費電力の目安をご紹介します。

参考：東京都環境局「家庭の省エネハンドブック2025」

上図は、一般家庭で使用頻度の高い家電の消費電力（W）の目安をまとめたものです。家電のなかでも、エアコンや電子レンジ、掃除機、炊飯器、洗濯乾燥機、ドライヤーなどは消費電力が大きいです。消費電力の大きな家電を長時間使用すると、その分電気代も高くなります。

とくにエアコンや洗濯乾燥機は使用時間も長くなりがちであるため、使い方を工夫すると電気代を抑えやすくなります。一方で、電子レンジや掃除機、ドライヤーなどは使用時間がそれほど長くないため、消費電力は大きいものの電気代はそれほど高くはなりません。

なお、実際の消費電力は製品により異なるため、取扱説明書などでご確認ください。

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消費電力を抑えて電気代を節約する方法

ここまで、家電ごとの消費電力の目安をご紹介しました。ここからは、消費電力を抑えて電気代を節約する方法を解説します。

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①待機電力を減らす

消費電力を抑えるためには、待機電力を減らすのが効果的です。家電製品は、使わなくてもプラグをコンセントに差し込んでいるだけで待機電力を消費します。そのため、家電を使わないときは、プラグをコンセントから抜いておくと、消費電力を削減できます。

参考：資源エネルギー庁「家庭でできる省エネ」

資源エネルギー庁によると、1年間に消費する待機電力は、消費電力量の5.1%を占めるとされています。

平成24年度の資源エネルギー庁の調査によると、一世帯あたりの年間消費電力量4,432kWhのうち、待機電力は228kWhだとされています。電気代にすると、待機電力だけでも1年間で7,068円になるため、積み重なると大きな金額になるのです。

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②省エネ性能の高い電化製品に買い替える

最新の家電製品は、古いものに比べて省エネ性能が高くなっています。そのため、家電製品を省エネ性能の高いものに買い替えるだけでも、電気代の節約につながります。

引用元：一般社団法人 家電製品協会「2025年版スマートライフおすすめBOOK」

一般社団法人 家電製品協会「2025年版スマートライフおすすめBOOK」によると、最新のエアコンは、10年前のものと比較して約14%省エネであることがわかっています。電化製品の買い替えは初期投資が必要ですが、長期にわたり電気代を削減でき、結果的にオトクになることが多いです。

環境省が提供する「しんきゅうさん」などの情報サイトでは、電化製品の型番から消費電力を比較することも可能です。気になる方はご活用ください。

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③電化製品の使い方を工夫する

電化製品の使い方を工夫すると、電気代の節約につながります。電気代の節約に効果的な家電の使い方には、以下のようなものがあります。

ただし、エアコンやパソコンなど、家電によりこまめに電源をオンオフすると消費電力が大きくなるものがあります。消費電力を抑えるためには、家電の特徴に合わせた使い方をするのが大切です。

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電気代を抑えるためには電気料金単価を安くするのも効果的！

ここまで、消費電力量を抑えて電気代を節約する方法をご紹介しました。家電の使用時間を減らして消費電力量（Wh）を抑えると、電気代は確実に安くなります。しかし、消費電力量を抑えるには限界があります。

上記は、消費電力量から電気代を算出する計算式です。ここまでご紹介した方法は、計算式前半の消費電力量（Wh）を減らす方法でしたが、後半の電気料金単価（円）を安くすることができれば、さらに簡単に電気代を抑えられます。

電気料金単価の安い電力会社に乗り換えると、電気の使い方はそのままに、家中の電気代を効率的に安くできるのです。電力会社のなかには基本料金が0円のところもあり、月々の電気代を手間なく抑えられます。

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このプランの特徴は「基本料金が０円」であること。それ以外の単価も、以下のように大手電力会社より安いケースがほとんどです。電力を切り替えるだけで、節電をしなくても電気代を安くできる可能性が非常に高いのです。

※ここに別途、大手電力は「燃料費調整額」「再エネ賦課金」が、しろくまプランは「電源調達調整費」「再エネ賦課金」が発生します。

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