【2025年最新】1kWhあたりの電気代はいくら？電気代の計算方法や節約術まで徹底解説！

電気代を自分で計算するためには、1kWhあたりの電気代を把握する必要がありますが、実際にはよくわからないといった方も多いでしょう。

本記事では、1kWhあたりの電気代の目安を分かりやすく解説します。電気代を自分で計算する方法や電力会社により単価が異なる理由、節約方法まで解説しているので、ぜひ参考にしてください。

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1kWh（キロワットアワー）とは？

1kWh（キロワットアワー）とは、1kW（キロワット）の電力を1時間消費した場合の電力量のことです。電力会社が設定する電気代の単価は、1kWhあたり〇〇円といった形で示されるのが一般的です。

電力量（kWh）は、「消費電力（kW）× 時間（h）」の計算式で算出します。

たとえば、1,000W（1kW）のドライヤーを6分使用した場合の電力量は、以下のように計算します。

1,000（W) × 0.1（時間）= 0.1kWh

消費電力が大きく、電力の使用時間が長いほど電力量（kWh）も大きくなり、結果的に電気代も高くなります。

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1kWhあたりの電気代の目安は31円！

ここまで、1kWh（キロワットアワー）とは何なのかについて解説しました。ここからは、1kWhあたりの電気代について解説します。

公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会が示す1kWhの電気代の目安は31円です。ただし、実際の1kWhあたりの電気代の単価は、電力会社や電気料金プランにより異なります。

現在契約中の電気料金プランの電気代の単価を知りたい場合は、毎月送られてくる検針票やマイページから確認できます。

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1kWhあたりの電気代が電力会社ごとに異なる理由とは？

ここまで、1kWhあたりの電気代の目安は31円であることを解説しました。ここからは、1kWhあたりの電気代が電力会社により異なる理由を解説します。

1kWhあたりの電気代が電力会社により異なる主な理由は、各社が設定する料金体系の違いにあります。

以前は、電気事業法という法律により、一般家庭は住んでいる地域の大手電力会社1社からしか電気を買えない仕組みでした。しかし、2016年の電力自由化により、東京電力や関西電力といった従来の大手電力会社以外に、多くの新電力会社が一般家庭向けに電気を販売できるようになったのです。

参入した新電力会社は、従来の料金体系にとらわれず、独自の安い電気料金単価や特典付きプランを自由に設定できるようになりました。そのため、他社との差別化や顧客獲得のために価格競争が生まれ、電力会社ごとに1kWhあたりの単価に違いが出るようになったのです。

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毎月の電気代の計算方法

ここまで、1kWhあたりの電気代が電力会社により異なる理由を解説しました。ここからは、毎月の電気代の計算方法をご紹介します。

毎月の電気代は、以下の項目で構成されています。

• 基本料金
• 電力量料金
• 燃料費調整額
• 再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）

各項目の意味を詳しく解説します。

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基本料金（または最低料金）

電気代の基本料金とは、電気の使用量にかかわらず、毎月発生する固定料金のことです。

基本料金は一般的に、アンペア制によるものと最低料金制によるものがあり、電力会社の設定する電気料金プランにより異なります。電力会社のなかには、基本料金を0円としているところもあります。

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電力量料金

電力量料金とは、実際に使用した電気の量（kWh）に応じて請求される料金のことで、「毎月の電気使用量 × 電力量料金単価」で算出されます。電気料金の内訳の中でもっとも大きな割合を占める部分であり、電気を使えば使うほど高くなります。

電気代の単価は契約している電力会社や料金プランにより異なりますが、電気の使用量ごとに3段階で料金を設定しているところが多いです。3段階料金制では、電気使用量が多くなるのに比例して電気料金単価が高くなる傾向にあります。

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燃料費調整額

燃料費調整額とは、石油や石炭、液化天然ガスなどの燃料の価格変動を電気料金に反映させるための料金で、「燃料費調整額の単価 × 電力消費量」で算出されます。

燃料費調整額は、発電に使う燃料の輸入価格が上がると電気料金に上乗せされ、下がると値引きされる仕組みです。燃料費調整額は電力会社により異なるため、気になる方は公式ページで確認することをおすすめします。

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再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）

再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）とは、太陽光や風力、水力発電などの再生可能エネルギーを普及・拡大させるために、電気を使うすべての人から集めている料金のことです。

電力会社が再エネで発電された電気を一定価格で買い取るため、その費用を全国の電気利用者が少しずつ負担するといった仕組みです。再エネ賦課金の単価は全国一律で、経済産業省が年度ごとに設定します。2025年度（2025年5月分〜2026年4月分）の単価は3.98円 / kWhです。

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世帯人数ごとの電気代の目安

ここまで、毎月の電気代の計算方法を解説しました。ここからは、世帯人数ごとの電気代の目安をご紹介します。

※引用元：政府統計の総合窓口e-Stat｜家計調査 / 家計収支編 単身世帯 詳細結果表
※引用元：政府統計の総合窓口e-Stat｜家計調査 家計収支編 二人以上の世帯

上図は、2024年度の1か月あたりの世帯人数ごとの電気代の平均をまとめたものです。総務省の家計調査を参考にしました。

こうしてみると、世帯人数が増えるのに比例して電気代も高くなることがわかります。とくに、単身世帯と2人世帯では、電気代に4,122円、約1.6倍もの差があるようです。世帯人数が増えると、照明や空調を使用する部屋数や時間などが増えるため、電気代も高くなりがちです。

一方で、3人世帯と4人世帯では、1か月あたりの電気代にそれほど差がありませんでした。これは、家族みんなで照明や空調を共有することが多いためだと考えられます。

ご家庭の電気代と全国の平均的な電気代を比較し、大きく上回っている場合は電化製品の使い方や契約プランなどを見直してみることをおすすめします。

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おもな電化製品にかかる電気代の目安

ここまで、世帯人数ごとの電気代の目安を解説しました。ここからは、一般家庭でよく使用するおもな電化製品にかかる電気代の目安をご紹介します。

参考：東京都環境局「家庭の省エネハンドブック2025」

※電化製品は商品ごとに消費電力が記載されています。どれぐらいの時間使用すると1kWhに達するかは「1kWh ÷ 消費電力」という計算式で求められます
※電化製品ごとの1時間あたりの電気代は、「消費電力 × 電気単価」で計算できます

上図は、一般家庭でよく使用するおもな電化製品の1時間あたりの電気代の目安と、1kWh消費するまでのおおよその使用時間を表したものです。実際の電化製品の消費電力は製品により異なるため、上図のものは参考程度にするとよいでしょう。

こうしてみると、電子レンジや掃除機、炊飯器など1時間あたりの電気代が高い電化製品と蛍光灯照明や液晶テレビのように電気代の安いものがあることがわかります。

しかし、実際は、ドライヤーや電子レンジ、掃除機など、消費電力が高くても使用時間の短い電化製品の場合、年間のトータルの電気代はそれほど高くありません。一方で、エアコンや冷蔵庫、洗濯乾燥機など使用時間の長いものは、年間のトータルの電気代が高くなる傾向にあります。

以上のことから、電気代を節約するためには、使用時間が長く消費電力も大きめな電化製品の使い方を工夫すると効果的です。

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1kWhあたりの単価が高い！電気代が高くなる理由とは？

ここまで、おもな電化製品にかかる電気代の目安をご紹介しました。ここからは、電気代が高くなる理由を解説していきます。

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燃料費が高止まりしているため

電気代が高くなる理由のひとつとして、ロシアがウクライナに侵攻した影響で燃料費が高騰し、現在高止まりしていることが挙げられます。

化石燃料の輸出国であるロシアからの調達制限により、石炭や天然ガスといった燃料の価格が世界的に高騰しました。日本の電力会社は燃料を海外から輸入しているため、調達コストが大幅に増加したのです。

増えたコストは、燃料費調整額といった形で電気代に上乗せされ、最終的に電気利用者が支払う電気料金全体が押し上げられる結果となりました。

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電力供給不足のため

電力の供給が不足していることも、電気代が高くなる理由のひとつです。

2011年3月の東日本大震災以降、日本の原子力発電所はすべて停止しました。原子力規制委員会によると、震災前に稼働していた約60基のうち、2025年10月20日時点で稼働しているのはわずか11基にとどまっています。

大幅な原子力発電の停止によって電力供給が不足しがちになり、不足分を補うために火力発電への依存度が高まりました。しかし、火力発電の原料である石炭や天然ガスなどの燃料価格が高騰しているため、発電コストが大幅に増加したのです。

結果として、高騰したコストが電気料金に転嫁され、電気代が高くなる主要な原因のひとつとなっているのです。

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再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）の単価が上がっているため

再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）が年々高くなっていることも、電気代が高騰する理由のひとつです。資源エネルギー庁によると、2012年度は1kWhあたり0.22円でしたが、2025年度は3.98円となっており、約18倍も高くなっているのです。

1か月あたり400kWhの電力を消費する家庭の場合、2012年度の再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）が月々約88円であったのに対し、2025年では1,592円となっています。

以上のことから、再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）の単価上昇は、電気代が高くなる主要な原因のひとつだといえます。

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