【2026年最新】電気代が高い8つの原因とは？調べ方や世帯別の平均額、対処法をわかりやすく解説！

※この記事は2026年7月13日に最新の情報に更新されました。

電気代が高くなるおもな原因は、電気の使用量の増加や古い家電の利用、燃料費調整額・再エネ賦課金の値上がりなどです。生活スタイルを変えていなくても、料金制度の変動によって請求額が増えているケースも少なくありません。ご自宅の電気代が高いかどうかは、世帯人数や季節ごとの平均額と比較することで判断しやすくなるでしょう。

本記事では、電気代が高くなる8つの原因と、高いと感じたときの確認方法をわかりやすく解説します。世帯人数別・季節別・地域別の平均額や、今すぐ実践できる対処法もご紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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電気代が高い8つの原因｜使い方だけでなく料金制度の影響も大きい

電気代は「基本料金＋電力量料金＋燃料費調整額＋再エネ賦課金」で構成されています。電気代が高いと感じたときは、電気の使い方だけでなく、料金制度の変動が影響していないかも確認することが大切です。

ここからは、電気代が高くなるおもな原因を8つに分けて解説します。

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①電気の使用量が増えている

電気代が高くなる基本的な原因は、電気の使用量そのものが増えていることです。自身では「いつもどおり使っている」と感じていても、生活スタイルの変化によって無意識のうちに使用量が増えているケースは少なくありません。

たとえば、以下のような変化が考えられます。

● リモートワークで在宅時間が増え、パソコンや照明・冷暖房の使用時間が長くなった

● 家族が増えて家電の使用時間や使う場面が増加した

● 子どもが自室で過ごすようになり、部屋ごとにエアコンや照明を使うようになった

● 広い家に引っ越したことで照明や冷暖房の使用数が増えた

● オール電化に変えたことで電気の使用量が増えた

電気代が高いと感じたときは、まず最近の生活リズムや家族の過ごし方に変化がなかったかを振り返ってみるとよいでしょう。

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②消費電力の大きな家電の使用時間が長い

電気の使用量が大きい家電を使っている場合も、電気代は高くなりやすいです。たとえば、以下の家電は多くの電気を消費します。

※消費電力はおおよその目安であり、製品により異なります

エアコンや電気ストーブ、電子レンジなど消費電力が大きい家電を長時間使っていると、電気代は高くなりやすいです。とくに冷暖房は消費電力が大きいうえに使用時間も長くなりがちなので、家庭の電気代に占める割合が大きくなる傾向があります。

参考：資源エネルギー庁「家庭でできる省エネ」

資源エネルギー庁のデータによると、家庭で消費される電力のうちエアコンが大きな割合を占めています。夏や冬にエアコンを長時間つけっぱなしにしている場合は、それだけで電気代が数千円単位で変わることもあるため、使い方を見直してみるとよいかもしれません。

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③古い家電を使い続けている

10年以上前の家電を使い続けている場合、最新モデルと比べて消費電力が大きいことが原因で電気代が高くなっている可能性があります。家電は年々省エネ性能が向上しており、古い製品と新しい製品では消費電力に大きな差が生じることも珍しくありません。

一般財団法人 家電製品協会「2025年度版スマートライフおすすめBOOK」によると、最新モデルのエアコンは10年前と比べて年間約3,810円、冷蔵庫は年間約2,260〜3,500円の電気代を削減できるようです。冷蔵庫やエアコンなど24時間・長時間稼働する家電ほど影響が大きいため、買い替えを検討する価値があるでしょう。

④電力会社が「基本料金」「電力量料金」を値上げした

電気の使い方を変えていなくても、電力会社が基本料金や電力量料金の単価を引き上げた場合は電気代が高くなります。2023年6月には大手電力会社が料金の値上げを実施しており、地域によっては約40%も値上げされました。

電力量料金は使用量に応じて3段階で単価が設定されていることが多く、使用量が増えるほど高くなる仕組みです。単価の改定があった場合は、同じ使い方でも請求額が増える可能性があるため、契約中の電力会社のお知らせを定期的に確認しておくとよいでしょう。

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⑤契約アンペア数や料金プランが合っていない

契約しているアンペア数や料金プランがライフスタイルに合っていない場合も、電気代が高くなる原因のひとつです。たとえば、一人暮らしなのに60Aで契約していると、必要以上に高い基本料金を毎月支払っていることになります。

また、夜間の電気代が安いプランに加入しているにもかかわらず、日中に多くの電気を使う生活をしていると割高になってしまうケースもあります。家族構成や生活リズムが変わったタイミングでは、現在の契約内容が自分に合っているかを再度確認してみるとよいでしょう。

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⑥燃料費高騰にともない「燃料費調整額」が上がった

燃料費調整額とは、発電に使う燃料（石油・石炭・天然ガスなど）の価格変動を電気代に反映させるための料金項目です。燃料価格が上昇すると燃料費調整額もプラスに調整されるため、電気の使い方が変わらなくても電気代が高くなることがあります。

※参考：新電力ネット「原油価格の推移」

近年は国際的なエネルギー価格の高騰が続いており、2026年に入ってからは中東情勢の緊迫化も燃料価格に影響を与えています。日本はLNG（液化天然ガス）の多くをホルムズ海峡を経由するルートで輸入しているため、今後も情勢次第では燃料費調整額がさらに上がる可能性があるでしょう。

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⑦再エネが増えて「再エネ賦課金」が上がっている

再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの普及を目的として電気の利用者全員が負担する料金です。再エネの導入量が増えるにつれて賦課金の単価も年々上昇しており、電気代を押し上げる要因のひとつになっています。

※出典：公表されているデータをもとに弊社作成

上図は再エネ賦課金の単価の推移をグラフにしたものです。FIT制度がはじまった2012年度、再エネ賦課金の単価は0.22円/kWhでしたが、2026年度は4.18円/kWhまで上がっています。

2026年度の4.18円/kWhを例にすると、月に400kWh使用するご家庭の場合、再エネ賦課金だけで月額約1,672円・年間約20,064円の負担になるのです。2023年度には1.40円/kWhまで下がりましたが、これは一時的に下がっただけの可能性が高いといえます。

再エネ賦課金の詳しい説明や、2023年度に単価が下がった理由が気になる方は以下の記事をご覧ください。

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⑧漏電により電気使用量が増えている

可能性としては高くないものの、漏電が原因で電気代が異常に高くなっているケースもあります。漏電とは、配線や家電の絶縁が劣化して電気が本来の回路の外へ流れ出してしまう現象です。漏電が起きると、使っていない電気が無駄に消費されるため電気代が不自然に上がることがあります。

とくに築年数の古い住宅や、水まわり付近の家電を長年使い続けている場合は注意が必要です。心当たりがないのに電気代が急に跳ね上がった場合は、漏電の可能性も視野に入れて確認してみてください。具体的な確認方法は次の章でご紹介します。

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使っていないのに電気代が高いときに確認したい4つのポイント

「普段どおり使っているのに電気代が高い」と感じたときは、やみくもに節電をするよりも、まず原因を特定することが大切です。以下の4つのポイントを順に確認すると、どこに原因があるかを見つけやすくなるでしょう。

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①電気代の内訳を確認する

電気代が高いと感じたら、最初に検針票や電力会社のマイページで電気代の内訳を確認しましょう。内訳を見ると、電気使用量（kWh）が増えているのか、燃料費調整額や再エネ賦課金が上がっているのかがわかります。

あわせて、前年同月の電気使用量と比較してみるのも効果的です。同じ季節で比較すれば、電気使用量の増減もわかりやすいでしょう。最近では電力会社のアプリやスマートメーターを通じて日別・時間別の使用量を確認できるサービスも増えているので、活用してみてください。

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②家電の使用状況を確認する

電気代の内訳を確認して電気使用量が増えていた場合は、家電の使い方に変化がないかを振り返ってみましょう。自分では気づかないうちに、電気を多く消費している家電があるかもしれません。以下のような点に心当たりがないか、チェックしてみてください。

● 使っていないのにコンセントをつなぎっぱなしにしている家電はないか

● テレビや照明をつけっぱなしにしていないか

● エアコンの設定温度を以前より高め（暖房）・低め（冷房）にしていないか

● 古い家電をそのまま使い続けていないか

以上のように、ひとつひとつは小さな違いでも、積み重なると月々の電気代に数百円〜数千円の差が出ることがあります。

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③漏電していないか確認する

家電の使い方に問題がないにもかかわらず電気代が異常に高い場合は、漏電の可能性を確認してみましょう。確認方法はシンプルで、分電盤のブレーカーを使って調べることができます。

具体的な手順は以下のとおりです。

1. すべての家電の電源を切り、コンセントを抜く
2. 分電盤の漏電ブレーカーを「入」にする
3. 各部屋の安全ブレーカーをひとつずつ「入」にしていく
4. 特定の回路を入れたときに漏電ブレーカーが落ちれば、その回路に原因がある可能性が高い

漏電が疑われる場合は、感電や火災のリスクもあるため、ご自身で修理しようとせず早めに電気工事の専門業者へ相談することをおすすめします。

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④契約中の電気料金プランが適切であるか確認する

電気の使い方にも設備にも問題がない場合は、契約中の電気料金プランが現在のライフスタイルに合っているかを見直してみましょう。引っ越しや家族構成の変化があったのに、以前のプランのまま使い続けているケースは意外と多いです。

たとえば、契約アンペア数が必要以上に大きければ基本料金を余分に支払っていることになります。また、電気料金単価はプランによって異なるため、ご自身の電気の使用量に合うものを選ぶだけで電気代が下がることもあるでしょう。

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電気代が高いかどうかは平均額と比べて判断しよう！世帯・季節・地域別に紹介

「自宅の電気代は高いのだろうか」と気になったときは、全国の平均額と比べてみるのがひとつの方法です。ただし、電気代は世帯人数や季節、住んでいる地域によって大きく異なるため、できるだけご自身の条件に近いデータと比較するようにしましょう。

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世帯人数別の電気代の平均額は1人暮らしで約7,337円・4人世帯は約13,928円

はじめに、世帯人数別の電気代をみていきましょう。

参考：総務省「家計調査 家計収支編（総世帯 ・年次）」

上図は、総務省が発表した世帯人数別の電気代平均額を年度ごとに表したものです。この図を見ると、年度ごとに電気代の違いがあるものの、世帯人数が増えるにつれて電気代が高くなっていることがわかります。

ご自身の電気代が平均額を大きく上回っている場合は、前述した電気代が高くなる原因に心当たりがないかを確認してみるとよいでしょう。

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季節別の電気代の平均額だと冬は夏より約3,000〜5,000円高くなる

次に季節別の電気代の平均額をみていきましょう。

※参考：総務省「家計調査 家計収支編（総世帯・2025年・四半期）」

冬は暖房器具の使用時間が長くなるため、1年のなかでもっとも電気代が高くなりやすい時期です。上図を見ると、どの世帯人数でも冬は夏より約3,000〜5,000円ほど高いことがわかります。一方で、意外にも夏の電気代はそこまで高くありません。この差は、夏と冬の室内外の温度差の違いが大きく関係しています。

たとえば夏は気温32度で冷房を28度に設定すると温度差は4度ですが、冬は気温5度で暖房を20度に設定すると温度差は15度にもなります。温度差が大きいほどエアコンの消費電力が増えるため、冬場の電気代が気になる方は暖房の使い方を見直してみるとよいでしょう。

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地域別の電気代の平均額では東北や北陸は全国平均より高い傾向がある

続いて、地域別の電気代の平均額をみていきましょう。

※参考：総務省「家計調査 家計収支編（単身世帯・2025年・都市階級・地方別）」
※参考：総務省「家計調査 家計収支編（二人以上の世帯・2025年・都市階級・地方・都道府県庁所在市別」

電気代は住んでいる地域によっても大きく異なります。上図を見ると、東北や北陸といった寒冷地は2人以上世帯で16,000〜17,000円台と全国平均の13,218円を大きく上回っています。これは冬場の暖房使用量が多いことが大きな要因です。

一方、九州や近畿などの比較的温暖な地域は全国平均を下回る傾向があります。同じ生活をしていても住んでいる地域によって電気代の「ふつう」は変わるため、全国平均だけでなく自分の地域の平均とも比較してみるとよいでしょう。

電気代が高いときの対処法5つ

電気代が高い原因がわかったら、次は具体的な対処法を実践していきましょう。ここからは、すぐに取り組めるものから順に5つの方法をご紹介します。

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①エアコン・冷蔵庫など消費電力の大きい家電の使い方を見直す

電気代を効果的に下げるには、消費電力の大きい家電の使い方から見直すのが近道です。資源エネルギー庁のデータによると、家庭で使われる電力の多くはエアコン・冷蔵庫・照明に集中しており、この3つの使い方を工夫するだけでも電気代の変化を実感しやすくなります。

具体的には、以下のような方法が効果的です。

我慢して節電するのではなく、使い方のちょっとした工夫で電気代を抑えられるので、できるところから取り入れてみてください。

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②待機電力を減らすと年間約6,000円の節約につながる

家電はコンセントに繋いでいるだけで「待機電力」を消費しています。資源エネルギー庁の調査によると、待機電力は家庭の年間消費電力の約5.1%を占めており、電気代に換算すると年間約6,000円以上にのぼります。

待機電力を減らすには、使っていない家電のコンセントを抜くのが基本ですが、頻繁に抜き差しするのが面倒な場合は節電タップの活用がおすすめです。ただし、冷蔵庫のように常時稼働が必要な家電や、録画予約をしている機器はコンセントを抜くとトラブルにつながるため注意しましょう。

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③10年以上使っている家電は省エネモデルへの買い替えを検討する

10年以上使っている家電がある場合は、省エネ性能の高い最新モデルへの買い替えを検討してみてください。最新の家電は省エネ技術が大幅に進歩しており、買い替えるだけで年間数千円の電気代削減につながることがあります。

参考：一般財団法人 家電製品協会「2025年度版 スマートライフおすすめBOOK」

一般財団法人 家電製品協会のデータによると、最新のエアコンは10年前のモデルと比べて年間約3,810円、冷蔵庫は年間約2,260〜3,500円の節約が見込めるとされています。

家電の買い替えは初期費用はかかりますが、長い目で見ると電気代の節約分で元が取れるケースも多いでしょう。買い替えを検討する際は、消費電力が大きいエアコンや冷蔵庫を優先するのが効果的です。

④契約アンペア数を見直して基本料金を下げる

電気代の基本料金は契約アンペア数によって決まるため、必要以上に大きなアンペア数で契約している場合は見直すだけで毎月の基本料金を下げられます。東京電力で考えると、40Aから30Aにすれば月々の電気代が311.75円、20Aにすれば623.5円も安くなるのです。

ただし、アンペア数を下げすぎると同時に複数の家電を使ったときにブレーカーが落ちやすくなるため注意が必要です。契約アンペア数は一度変更すると1年間は再変更ができないため、電気の使用量がもっとも多い冬場の家電の使い方を基準にしましょう。

上図は家電ごとの一般的なアンペア数です。同時に使用することが多い家電のアンペア数を把握し、余裕のあるアンペア数に変えることをおすすめします。たとえば合計アンペア数が26Aの場合、30Aで契約すると停電の心配がありません。

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⑤支払い方法を口座振替に変更して割引を受ける

電力会社によっては、支払い方法を口座振替にすると月額55円（年間660円）の割引が受けられる場合があります。金額としては大きくないものの、手続きをするだけで継続的に割引が適用されるため、手軽にできる節約方法のひとつです。

2026年7月現在、大手電力会社のうち口座振替割引を実施しているのは以下の4社です。

● 中部電力
● 関西電力
● 四国電力
● 九州電力

ただし、近年は口座振替割引を廃止する電力会社も増えています。また、クレジットカード払いの場合はカードのポイント還元のほうがおトクになるケースもあるため、トータルで比較してご自身に合った支払い方法を選ぶとよいでしょう。

電気料金単価の安い電力会社に切り替えると手間なく電気代を抑えられる

ここまでご紹介した対処法はどれも効果的ですが、電気代をもっと手軽に抑えたい方は電力会社の切り替えも選択肢のひとつです。電気料金単価が安い電力会社に切り替えるだけで、ふだんの生活を変えなくても毎月の電気代を下げられる可能性があります。

2016年の電力自由化以降、消費者は電力会社を自由に選べるようになりました。切り替えの手続きはWebから申し込むだけで完了するケースが多く、工事や初期費用が不要な会社がほとんどです。節電の努力と合わせて電力会社の見直しもおこなうことで、より効果的に電気代を抑えられるでしょう。

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基本料金０円！しろくまプランで電気代をもっと安くしませんか？

しろくま電力では、家庭・低圧法人を対象とした電力プラン「しろくまプラン」を提供しています。

このプランの特徴は「基本料金が０円」であること。それ以外の単価も、以下のように大手電力会社より安いケースがほとんどです。電力を切り替えるだけで、節電をしなくても電気代を安くできる可能性が非常に高いのです。

※ここに別途、大手電力は「燃料費調整額」「再エネ賦課金」が、しろくまプランは「電源調達調整費」「再エネ賦課金」が発生します。

また「しろくまプラン」は電気代が安いだけでなく、発電の際にCO2を排出しない実質再生可能エネルギーをお届けしています。切り替えるだけで、地球温暖化の防止に貢献することができます。

環境にも家計にもやさしい「しろくまプラン」への切り替えをお考えの方は「しろくまプランお申し込みページ」または以下のバナーからお申し込みください。申込ページでは、プランの詳細についてわかりやすく説明しています。